金曜の東京市場では半導体製造装置株がTOPIXを押し下げ、アドバンテストとディスコが軟調に推移した。投資家が超長期国債を買い、30年債利回りが日中の高値から後退。9月のコア消費者物価指数が2.1％に達し、日本銀行の12月利上げ観測は残る一方、円高と米国テック関連の信用懸念が輸出株の換算益を急いで織り直している。

株式の動き

10月の上昇を牽引した装置株は利益確定売りに直面した。円が対ドルで強まる午後、換算面のマイナスが目立った。

国債のシグナル

30年債利回りはセッション高値から低下し、アジア全体の「質への逃避」と一致した。

マクロカレンダー

次の焦点は10月29〜30日の日銀会合で、政策金利1.25％据え置きが市場の見方だ。植田総裁はインフレの上振れ容認しない姿勢を示している。

投資家への含意

金曜はパニック売りではなかったが、装置株主導からのローテーションは、AI設備投資ナラティブが金融条件とセットで動くことを再確認させた。